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サイト売買（サイト売却・サイトM&A）とは
サイト売買とはその名の通り、「運営していたWebサイトを売り買いする」ことです。
売り手から見た「サイト売却」や運営組織が入れ替わるために「サイトM&A」と呼ばれることもあります。
かつては無料ブログなどサービスの一環としてブログを運営するという人も多くいましたが、ワードプレス（WordPress）などのコンテンツ管理システム（CMS）の普及やレンタルサーバーの価格もリーズナブルになったことから、自身でWebサイトを構築・運営するといった層も増えました。
ただ、サイトの閲覧数を増やすために、検索上位に表示するための検索エンジン最適化（SEO）対策に関する知識がより必要であったり、Googleのアルゴリズム更新によって都度対応しなければならないというような時間・人的コストがかかるために、運営を止めざるを得ない・止まってしまったサイトなども多くあると思います。
ただ、Webサイトで公開された記事コンテンツは決して無駄にはなりません。
たとえサイトの更新が止まっていても、質の良いコンテンツは検索されて上位に残っているということもあるでしょう。
そのように財産となっているものの、さまざまな事情から運営できないサイトを必要な人や企業と取引できるよう、サイト売買という仕組みが生まれています。
本記事ではサイト売買のメリットや実際に行う際の手順・流れなどを解説していきます。
加えて、サイト売買用プラットフォームの比較と、おすすめのサービスも紹介していきますので、参考にしてみてください。
サイト売買のメリット
まずはサイトの売買に関するメリットを解説していきます。
購入する側と売却する側でメリットの見方は変わると思いますので、それぞれの立場から説明しましょう。
サイトを購入するメリット
サイトを購入する側のメリットとしては、まずドメイン・サイトデザイン・コンテンツのすべてを丸ごと購入できるという点が挙げられます。
自身でサイトを構築しようとした場合、次のような多くの準備と作業が必要になります。
- レンタルサーバー業者の選定
- ドメインの準備
- サイトデザインなどの設計から構築
- 記事コンテンツの作成
その分だけ費用は安く抑えられますが、せっかくこだわって時間をかけたとしても、流入が無ければ無駄になってしまうでしょう。
もしアフィリエイトなどの収益までを期待するのであれば、中古ドメインを利用したり、SEO対策を踏まえたサイト設計・コンテンツ作成なども必要となるため、作業するだけの時間だけではなく、知識の習得や購入費用も必要となってきます。
それに対して、サイトを購入すれば、その分の時間が一気に削減可能です。
中古ドメインの活用やサイトデザインの外注費用などを考えると、購入したほうが安く済む場合もあります。
またある程度流入実績のあるサイトであれば、コンテンツの質も良いものであると考えられます。
そのままサイトを運営するのではなく、すでに運営している自身のサイトにコンテンツを移して、サイトをより充実させるといった使い方もできるでしょう。
もし流入が無いとしても、同じような記事本数を作成する、もしくはクラウドソーシングサイトなどで作成を依頼することと比較すると時間的にも費用的にもコストを抑えることもできるでしょう。
費用面で考えると、本格的なサイト運営をしたいと考えた場合の費用とは十分比較検討する必要はあるものの、作業時間に関するメリットは非常に大きいものになると思われます。
サイトを売却するメリット
今度はサイトを売却する側のメリットとして考えると、次のような点が挙げられるでしょう。
- 管理に手が回らないサイトを手放すことができる
- サイトの収益が無くても売ることができる
- 一気に利益が出せる
そもそもサイトの運営には時間が大きくかかります。
検索上位になって閲覧数を増やすために多くの記事を作成したり、検索エンジンの更新に併せてコンテンツも修正したりと、サイトを安定して運営していくのに必要な作業時間は少なくありません。
このような事情から、作業に対して効果の出ないサイトは放置されがちとなっていきます。
サイトを売却する理由に「サイト管理に手が回らなくなった」というものもあり、せっかく作成したサイトを放置するくらいであれば、使ってもらおうと考えている人もいることがわかります。
先にも述べた通り、サイトで公開されたコンテンツは財産とも言え、検索上位に上がるような記事は良質な情報であると判断できます。
たとえ、アフィリエイトやGoogleアドセンスなどの広告で数百円・数千円程度の利益しか出ていなかったとしても、良いコンテンツであれば、そちらが評価されて売却できる可能性もあります。
また、サイトが売却できるとその分の収益を得ることができるので、次のサイト構築のための予算に回すといったことも可能です。
このように、収益が出ない・流入が少ないからとサイト運営に失敗したと思って、放置したままにしておくよりは一度はサイト売却ができないかどうかを検討してみるのもひとつの考えだと思います。
サイト売買のデメリット
サイト売買にはメリットは多いものの、覚えておきたいデメリットも一部存在します。
デメリットとして存在するのは金銭的な面ではなく、技術的な面や売買契約に伴う制限などがあります。
こちらも買い手・売り手のそれぞれにデメリットがありますので分けて解説していきます。
サイトを購入するデメリット
サイトを購入することによるデメリットとしては、完成されたサイトを購入することにより、初めからサイト構築するよりも変更や修正の難易度が上がるということがあります。
独自の機能が加えられていたり、サイトデザインが凝ったサイトであるほど、その難易度は上がります。
例えば、CSSに関してはどこまでのページに渡って表示に影響しているのかがわからなかったり、PHPやJavascriptなどの動的なプログラムが使われていて下手に変更しようとすると機能しなくなってしまったりすることがあります。
他人が作成したサイトであることから、サイトに手を加えるには、内部構造を作成した本人と同レベルにまで理解できないと非常に困難です。
また、サイト売買時に表示される収益から見ると、そのサイトデザインと機能があるから、それだけのパフォーマンスを発揮できていると考えられるため、カスタマイズすることにより収益が下がってしまう恐れもあります。
購入したサイトに手を加えずに用いたり、コンテンツだけを抜き出したりという使い方をするのであれば、デメリットはないと考えてもいいでしょう。
しかし、カスタマイズを考えるのであれば、専門知識を持った担当者がいた方が良いと思われます。
サイトを売却するデメリット
サイト売買の契約には「競業避止義務」が伴う場合があります。
簡単に説明すると、これは「一定の期間、売却したジャンルのサイトとまったく同一もしくは類似のジャンルで、同様のユーザー層の流入を狙ったサイトを運営しないでください」という買い手側の不利益を避けるためのものになります。
この契約内容により、サイト売却に成功した結果、そのサイトで用いていたジャンルで別のサイトを運営することができなくなるという制限が設けられることが売り手側のデメリットになると考えられます。
例えば、20代から30代女性をターゲットとした、化粧品を紹介するアフィリエイトサイトを売却するとした場合、もしその他にも同じ形態のサイトを本格的に運営していたのであれば、そのサイトの運営を一時ストップするか、閉鎖することになります。
サイト売買プラットフォームで用意されているひな形には基本的に明記されていることが多く、事前に買い手側の許可を得ていれば、運営しても構わないという内容となっていることもあります。
ただ、競業となるサイトをそのまま運営する場合、販売しているサイトは数値通りの効果が出ないと判断され、売買価格の低下に繋がる可能性もあります。
そのため、売買時には競業となる別サイトもまとめて渡すようにしたほうが良いでしょう。
なお、競業禁止の旨が記載されていない契約書で締結し、事前に許可をもらわずに競合サイトを運営したとして、下記参考のように買い手側が訴えた結果、競業となったサイトの差し止めと損害賠償の支払いが言い渡された事例も存在します。
参考：【関与判決のご紹介】ウェブサイト売買において、競業避止義務条項がなくとも競業の差止めが認められた事例
競業避止義務は買い手と売り手両方でトラブルを避けるために設定されているものでもありますので、契約書にはどのような内容で記載されているのかは確認するようにしましょう。
サイト売買の手順・流れ
サイト売買の流れを説明すると次のような流れになります。
- 売り手（サイト運営者）がサイト売買サービスに売却サイトを登録する
- 売買サービスが登録されたサイトを審査して、案件情報を掲載する
- 買い手が交渉を申し込む
- 買い手と売り手で交渉
- 買い手と売り手間でサイト譲渡契約を締結する
- 支払い
- 買い手側でサイトの移管作業（ドメイン・サイト・サーバー）を行う
ここで注意しておきたい点として、買い手と売り手での交渉には、売り手本人が買い手と交渉を行う「直接交渉」とサイト売買サービスが代わりに交渉に入る「仲介」の2種がプランとして、サービスによって存在する場合があります。
直接交渉と仲介のどちらが良い？
サイト売買の手続きにおいて、交渉が最も手間に感じる人も少なくはないでしょう。
そのため、仲介をお願いした方が良いようにも見えますが、仲介手数料が発生するところが多いです。
サイトの売却金額によって仲介手数料はパーセンテージで変動するところも多く、また最低金額が設定されているサービスもあります。
仲介してもらうメリットとしては手間が減ることと、取引がスムーズにできる可能性があることの2つが挙げられます。
しかし、売り手側で見ると利益が減り、買い手側から見るとよりコストがかかってしまうので、金銭的な面で見ると直接交渉したほうが良いでしょう。
サイト売買の相場
売買されるサイトは数万円から数千万、中には数億円にまで至るものまであり、基本的な相場は無いとされています。
一例として、趣味レベルのジャンル特化個人ブログで1万円～10万円程度、月数万円のアフィリエイト売上がある情報サイトで20万～50万円程度、数十万円単位での売上があるメディアサイトで300万～500万円程度で売買成立できている前例があります。
相場が無い理由として、まずサイトの値段は「1か月間の売上×2年（24か月）」程度で設定されることが多いです。
例えば、月100万の売上があるサイトであれば、2,400万円の値段で設定できると考えても良いでしょう。
一例にあったサイトの価格は、こうした前提から設定されていると考えられます。
ただ、取り扱われているジャンルの人気やサイトへの流入数、独自に追加された機能の価値などを加味して、その値段は上下します。
では、売上があまり出ていない、もしくは売上が無いサイトはどうなるのでしょう？
この場合、高く売ることはできませんが、記事コンテンツの質によって値段が設定されます。
趣味レベルの個人ブログでも売却できているのは、こちらの理由が大きいでしょう。
記事の質としてはサイトの流入数を示す「PV」で判断でき、流入できているコンテンツが充実したサイトであれば、たとえ売上がなくとも数十万円で売却できるといったこともあります。
ブログなどを運営しており、流入は継続してあるものの、更新する余裕も売上も無いサイトを放置せずに売却してしまった方が良いと言えるのは、こうしたコンテンツによる評価での売却も可能という点にあります。
YoutubeやTwitterのアカウントも取引可能
昨今ではSNSを利用する人も増えてきており、広告やアフィリエイトでの収益化も可能なことから、YoutubeやTwitter、インスタグラムなどの各種SNSアカウントを売却することが可能なサービスも出てきています。
また、SNSからのサイト流入も期待できることから、WebサイトとともにTwitterアカウントも売却するという条件で値段を上げるということも可能になります。
Youtubeのアカウントに関してはチャンネル登録者数や動画の視聴数、TwitterやインスタグラムなどのSNSアカウントであれば、フォロワー数や投稿へのエンゲージメントが高いことが、価値を上げるポイントになります。
ただ、SNSアカウントには電話番号や主に使用しているメールアドレスなどの個人情報を登録することも多くあると思いますので、もしアカウントの売却を考えている場合には個人情報は必ず削除しておきましょう。
サイト売買サービス選びのポイント
サイトやアカウントの売買をするだけであれば、サイト売買サービスを使わずに直接買い手を探して交渉するといったこともできます。
ただ、売り手側から見ると、買い手を探すことには非常に労力がかかり、またいつ売却できるかはまったくの不明になります。
さらにサイト売買サービスを利用する場合であれば、エスクロー方式で買い手側の支払いが一時預かりとなるため、成約時にきちんと売り手側にはお金が入ってきますが、直接取引を行なっている場合だと、サイト移管後に口座に振込がされないなどの持ち逃げが起こるリスクも存在します。
また、買い手側にも持ち逃げに関するリスクはあります。
先に料金を支払ったのにサイト移管手続きが行なわれず、そのまま連絡が途絶えてしまったということもあり得るでしょう。
そして、実際に取引を持ち掛けられたサイトのPVや売上などの情報が本当に正しいのかどうかも判断することは難しいです。
このようなそれぞれの理由から、サイト売買サービスを利用した方が良いと考えられます。
サイト売買サービスによる査定と管理が行われていることで、販売されているサイトと売主への信頼性を持つことができるでしょう。
それでは、どのサービスを使うのが良いか、選ぶ際にチェックしたいポイントを解説していきましょう。
購入側のチェックポイント
サイトを購入する側がサービスを選ぶ際には、まず購入時のコストがどれだけ抑えられるかが重要になるかと思われます。
そのため、成約時手数料のパーセンテージや最低金額は必ずチェックしておきましょう。
安くて成約時金額の3％～7％ほど、高いところであれば10％～15％ほどの手数料が発生します。
例えば500万円のサイトを購入すれば、サービスによって25万から75万ほどの手数料がかかることになります。
また、紹介手数料として最低金額が設定されている場合もあります。
紹介手数料の最低金額が高く設定されていると、コンテンツ目的で安いサイトを複数購入しようとするのは余計にコストがかかってしまいます。
成約時金額によって、紹介手数料が細かく変動することもありますので、この点には細かく注意しておきましょう。
他のチェックポイントとしては、サービスの使いやすさは確認しておきましょう。
使いにくいサービスだと、サイト購入時の交渉に時間がかかったり、購入後のサイト移管手続きや作業が手間だったりと、時間的なコストがかかってしまいます。
例えば、購入するサイトのデータがなるべく詳細に表示されているサービスはおすすめです。
共通してサイトのPVや単月売上は表示されているところが多いですが、サイトで使用しているプログラム言語などの情報もあると、交渉時にスムーズに問い合わせることができます。
他にも成約後には売り手から買い手へのサイト移管手続きが発生しますが、その作業を代行してくれるサポートがあるかどうかも重要な点になります。
サービスによっては購入時に契約内容を引き渡すだけで、サイト移管を完了することができるものもあるので、より手間を省くことができます。
売却側のチェックポイント
サイトを売却する側は、サービスを選ぶ際にチェックするポイントが少し多めになります。
「出品されているサイトの最低価格」と「成約済みとなったサイトの数」、そして買い手側と同様に「手数料」の3つについては注意してください。
まず、サイトの最低価格について、サービスごとで主に取り扱われているサイトの価格は異なっています。
最低価格が数百万円・数千万円単位のサイトが多い場合、買い手側もそれだけ実績があり、整っているサイトを求めている層が多いと考えられるため、小規模のサイトを売るのには向きません。
逆に最低価格が数万円・数十万円のものが多いのであれば、買い手もコンテンツなどを重視してくれる傾向にあると読み取れるため、個人ブログなどでも売却できる可能性があります。
ただ、たとえ出品されていたとしても、成約数が少ない場合には要注意です。
成約されていないとなると、それは買い手不足になっている可能性もあり、出品してから成約まで非常に時間がかかる恐れがあります。
そのため、活発に取引されているかどうかを確認するためにも、成約されている数やその時期については確認しておいた方がいいでしょう。
そして、手数料については、買い手と同様に紹介手数料が発生するところもあれば、売り手の場合は無料となっているところもあります。
手数料が減ることはそのまま利益の増加につながるので、手数料無料のところを利用したほうが良いでしょう。
また、紹介手数料の他に、着手金などが設定されているサービスもあります。
2万円程度なので、企業であればそこまで大きくないコストですが、個人でサイト売却する場合では気になるレベルの出費だと思いますので、こういった他の手数料に関しても設定されていないサービスを選ぶようにしましょう。
おすすめのサイト売買サービス3選
では最後に、利用するのにおすすめのサイト売買サービスを3つ紹介していきます。
主なおすすめポイントとして、「手数料などコストの安さ」「頻繁な取引数・成約数」「サービスの使いやすさ」をポイントとして選んでいます。
他にもサイト売買サービスはありますが、個人でも法人でも使いやすいものをピックアップしてみました。
もし他のサービスも気になる方は、一度調べてみても良いかもしれません。
ラッコM＆A
ラッコ株式会社の運営する「ラッコM&A」はコストの面で非常に優秀となっています。
直接交渉の場合ですが、売り手側は着手金や成約時の手数料などが発生せず、完全無料で利用することができます。
買い手側も成約額の5％・最低料金55,000円と非常に安く、その他にはかからないので買う場合でも少ないコストで利用できます。
サイト移行代行は有料オプションとして、別途税込33,000円がかかりますが、同社が運営する「ラッコサーバー」と「ラッコドメイン」を利用して作成したサイトであれば、移行手続きも必要なく、サイト譲渡の手続きもスムーズにリアルタイムで行うことができます。
10万円台の個人ブログ規模のサイトも売買され、成約実績があるので、特に個人のサイト運営主が利用しやすいサービスでしょう。
もちろん、数百万～数千万円規模のメディアも取引されているので、法人利用でも問題ありません。
また、売買されているサイトの詳細ページも見やすいグラフ形式や必要な情報が記載されているので、購入を検討する際にもわかりやすいという特徴もあります。
サイトキャッチャー
最も古いサイト売買サービスでもある「サイトキャッチャー」はこれまでのノウハウを活用した査定能力と信頼性で有名なサービスです。
専任の行政書士による契約書作成や、Webコンサルタントなど第一線で活躍する専門家による査定など、サービスの質を高めることが重視されています。
どのようなサイトが成約されているのか、最新の事例も公表されているので、査定をお願いする前に自身のサイトと比較して考えることも可能です。
また、サイト上に非掲載として、元から販売交渉が進んでいる双方の支払いプラットフォームとしても活用できます。
サイトキャッチャーも非常に低いコストで利用することができますが、成約時には売り手・買い手ともに手数料が発生するのが多少痛い点かもしれません。
SiteStock
こちらの「SiteStock」もサイト売買サービスの老舗のひとつで、サイトのジャンルごとに分かれているのが使いやすいサービスです。
ひとつずつサイトを調べるよりもある程度ソートしたうえで欲しいサイトを探すことができるのは魅力ですね。
また、サイトだけでなく、各種SNSやスマホ用アプリケーションなども販売されています。
逆に購入側から「このようなサイト・アカウントが欲しい」という発信もできるため、売り手だけの利用にならないのも特徴のひとつです。
仲介手数料はベースに税込110,000円があるものの、比較的安くなっています。
ただ、こちらも売り手・買い手ともに手数料がかかるので、個人がサイトを売りに出すには敷居が高いかもしれません。
また、売買中サイトの詳細ページの情報量が少なめで、ある程度専門的な知識が無いとサイトの全容をつかめないかもしれません。
眠っているサイトの価値を確かめてみよう
これまで解説した通り、サイト売買にはさまざまなメリットやデメリット、そして売買できるサービスがあります。
ただ、重要な点としては「放置しているサイトも売って手放すことができるかもしれない」という点です。
何もしないで放置しておくと、利益は出ない割にレンタルサーバー費用のみかかってしまうということもあるでしょう。
だからと言って、データを削除してサイトを閉鎖してしまうのももったいなく、これまで運営されてきたサイトのコンテンツやドメインを活用したいと考えている人も少なからずいます。
もしサイト閉鎖を検討していたり、収益の出ないサイトを抱えてしまっている場合には、一度サイト売買サービスで査定のうえ、売却を検討してみても良いのではないでしょうか？
