資格取得で転職を有利に！男女ともにおすすめの資格を業界別に紹介

2022年12月28日

転職する際は、転職先で役立つ資格を先に取得しておくと、転職活動が有利になる可能性が高まります。
あなたに合った資格や、転職先で活用できる資格は何でしょうか？

この記事では、転職におすすめの資格を業界別に説明します。
また資格試験の難易度や勉強にかかる費用なども解説しますので、ぜひ参考にしてください。

1 年代・難易度つき【業界別】転職におすすめの資格
2 資格取得前・転職前に解決しておきたいQ&A
3 資格があれば、効率的に転職やキャリアアップを進められる

年代・難易度つき【業界別】転職におすすめの資格

さっそくおすすめの資格を業界別にご紹介しましょう。

一口に転職と言っても、「現在子育て中」「定年間近の転職に備えたい」「独学で取得したい」など、年齢や生活スタイルによっておすすめの資格は異なります。
資格取得の目安となる年代や難易度についても合わせて解説するので、自分に照らし合わせてみましょう。

また、各資格において勉強にかかる費用を目安として記載していますが、これは「試験費用も含み、独学や通信講座などを使用した場合」としています。
外部講座を受講せずに、テキストのみの独学でも合格することも可能ですので、取りたい資格に対して効率的な学習を進めるようにしてください。

医療・福祉業への転職におすすめの資格

はじめに、病院や福祉施設など、都会や田舎問わず日本全国に需要がある医療・福祉業界からおすすめの資格をご紹介します。

地元に戻りたいなどUターン転職を考えている人など、働き先の選択肢を広げることにもつながりますので、取得してみても良いのではないでしょうか。

医療事務技能審査試験（メディカルクラークⓇ）

資格の概要	医療事務に関わる基本的な知識と技術があると認められる資格です。医療業界での認知度が高く、即戦力になれる人材としてアピールができます。学科試験と実技試験があり、試験を毎月開催しているのが特徴です。
目安の勉強時間	約45～70時間
受験料	7,700円（税込）
勉強にかかる費用	約30,000～60,000円
難易度（★1〜5で表現）	★

医療事務は、患者の治療費を計算し、会計業務を行う職業です。
主婦や子育て中の方、若い女性の方に人気のある職業です。
資格がなくても医療事務の業務に就けますが、専門的な知識が求められるため、資格を取っておくと転職が有利になります。

医療事務に役立つ多くの民間資格のなかでも、医療事務技能審査試験（メディカルクラークⓇ）は、日本医療教育財団が長く主催してきた歴史のある資格試験として知られています。
合格率が高く取得しやすい資格であることに対し、業界からの信用度も高いため、取得するメリットは大きいといえるでしょう。
転職やキャリアアップとしておすすめの資格です。

調剤事務管理士

資格の概要	保険調剤薬局で受付や会計業務を行う際に役立つスキルを証明する資格です。マークシート方式で行う学科試験10問と実技試験があります。合格率は約60％ほどです。
目安の勉強時間	約45～90時間
受験料	6,500円（税込）
勉強にかかる費用	約15,000～60,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★

保険調剤薬局の事務は、処方箋の受付や診療報酬の明細書作成など、院内薬局や調剤薬局で事務全般を担う仕事です。
医療事務と同じく資格がなくても仕事に付けますが、若い女性を中心に人気が高く応募者が集まりやすいので、資格があるほうが有利とされています。

保険調剤薬局の事務におすすめの資格にはさまざまな種類がありますが、受験資格に条件がなく、独学で目指しやすいのが技能認定振興協会（JAMA）によって認定される調剤事務管理士です。
試験日が年12回あり、在宅受験できるため、働きながらの資格取得もしやすいといえます。
今後の転職に備えたい方や、職場復帰のために資格を持っておきたい方におすすめです。

介護福祉士

資格の概要	介護に関する知識を持ち、さまざまな生活の援助を行う技能を習得していることを証明する資格です。介護を担う職業では唯一の国家資格であり、試験を受けるには受験資格を満たす必要があります。
目安の勉強時間	約250時間
受験料	18,380円
勉強にかかる費用	約30,000～100,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★★

病院や介護施設に欠かせない介護福祉士は、高齢化が進むにつれて需要が高まっている職業です。
介護業務は資格がなくても働けますが、命を預かる仕事であることや介護スキルが不可欠であることから、介護福祉士の資格が必要とされています。
とくに正職員としてキャリアアップしていくには必須です。

介護や生活援助を担う人材はすでに人手不足な状況となっており、国家資格である介護福祉士の資格を持つ方は、すぐに即戦力として現場で重宝されるでしょう。

介護福祉士試験の合格率は70％と、国家資格のなかでは比較的難易度は低めです。
しかし、受験資格を得るためには「3年以上の実務経験＋実務者研修を終了する」「介護福祉士の養成施設の卒業」「福祉科の高校卒業」いずれかの条件を満たす必要があります。

異業種からの転職の場合は、一度介護関連の業務に付き、まずは実務経験を重ねるのが現実的なルートになるでしょう。
体力的にも負担の大きい職種なので、ある程度時間や生活面に融通がききやすい20代のうちに取得するのがおすすめです。

金融・不動産業への転職におすすめの資格

次に、経済と密接した関係である金融・不動産業界のなかからおすすめの資格をご紹介します。

この分野は資格を取っておくことで業務の幅が異なったり、より高いレベルの業務を担当できるようになったりと、転職に限らず有用な資格が多めです。
その分難易度が高いものもありますので、焦らずに長期目線で勉強していきましょう。

ファイナンシャル・プランニング技能士(FP)

資格の概要	家族構成や収入、支出、資産、保険など家庭におけるさまざまな状況に合わせて、貯蓄や投資のプランを立てる技能を認定する資格です。 1級、2級、3級があり難易度が異なります。大まかに6つの科目に分けられた学科試験と実技試験両方の合格が必要です。
目安の勉強時間	FP2級：約200時間 FP3級：約120時間
受験料	学科試験：4,200円実技試験：4,500円
勉強にかかる費用	2級のみ、もしくは2・3級併願：約30,000～100,000円 3級のみ：約10,000〜20,000円
難易度（★1〜5で表現）	2級：★★★ 3級：★★

ファイナンシャル・プランニング技能士（FP）は、金融や保険業界を中心に、不動産、証券会社などお金に関する業界で広く活躍する資格です。

銀行では来店者に資産運用のアドバイスやローン返済のシミュレーションを行い、無理のない計画を提案しています。保険業界では保険商品や万が一の際のリスクなどを顧客に伝え、保険商品選びをサポートするのが主な業務です。

試験の合格率は2級で45％、3級で75％と金融業界のなかでは難易度は低めです。
試験を年3回行っており、不合格でもすぐに再チャレンジしやすいことや、独学で目指しやすいことから、年代問わずおすすめとなっています。
銀行や保険会社、相続や金融相談を行う事務所などに就職したい場合に有利となるでしょう。

また、資産運用や保険、税金に関する知識はプライベートでも役立ちます。
世の中のお金に関する仕組みを多分野にわたって学べるため、これから結婚や出産を控えた若い世代にもおすすめです。

なお、ファイナンシャル・プランニング技能士は試験機関として「日本FP(ファイナンシャルプランナーズ)協会」と「一般社団法人金融財政事情研究会（きんざい）」の2つが存在します。
どちらの機関で開催される試験に合格しても資格としては有効ですが、配点や実技試験の内容が異なっています。
日本FP協会の実技試験は総合的に網羅するもので、きんざいの場合は保険関係の知識も重視されたものとなっているので、試験範囲を確認しておきましょう。

宅地建物取引士（宅建）

資格の概要	不動産取引に関する専門家であることを示す国家資格です。契約時の重要事項の説明など、宅地建物取引士だけが担える独占業務があります。 50問、4択から選んで答える筆記試験です。
目安の勉強時間	約300時間
受験料	8,200円（税込）
勉強にかかる費用	約40,000円～60,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★★★

宅地建物取引士とは、不動産の契約を行う際に、売買する不動産の大きさや設備、登記、キャンセル時の取り決めなど、契約においてもっとも大切な重要事項の説明を行う職業です。
不動産取引を行う会社の場合、従業員5名のうち1人以上の宅地建物取引士の設置が義務となっています。

不動産、建築、金融などさまざまな分野で活躍できるほか、不動産の重要事項説明は宅地建物取引士だけができる独占業務なこともあり、毎年多くの方が試験に挑んでいる人気の国家資格です。
とくに不動産業界を目指すなら取得しておくことで就職が成功しやすくなるでしょう。
事業所によっては資格手当も充実し、給与面のアップも期待できます。

宅地建物取引士の資格がおすすめなのは、すでに不動産業界で働いている方やこれから不動産業界で働きたい方です。
若い方はもちろん、30～40代の方のキャリアアップにも適しています。

時間をかければ独学も可能ですが、忙しい方で短期間に効率よく学びたい方は通信講座を選びましょう。

管理業務主任者

資格の概要	マンションの管理に精通していることが認定される国家資格です。マンション管理業者として管理組合へ重要事項の説明を行います。令和4年の受験者数は全国で約16,000人。 50問の筆記試験に合格したのち、国土交通大臣の登録を受けることで管理業務主任者を名乗ることができます。
目安の勉強時間	約300時間
受験料	8,900円（税込）
勉強にかかる費用	約30,000円～40,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★★

管理業務主任者は2001年に創設され、不動産業界のなかでは比較的新しい国家資格です。
「マンションの管理の適正化の推進に関する法律」にもとづき、管理する組合に応じて一定数の管理業務主任者の設置が義務付けられているため、資格を持っていることで就職や転職に有利になります

合格率は20％と決して高くはありませんが、受験資格に縛りがなく誰でも受験できます。
受験対策を取り、勉強時間を確保することで十分合格も可能です。

近年マンション需要は高まっているなかで、設置義務のある管理業務主任者は今後も一定のニーズが見込まれるでしょう。不動産業界以外からの転職や、30～50代からの転職も十分にチャンスがあります。

ただし、試験合格＝管理業務主任者の登録ではない点に注意してください。
登録されて管理業務主任者として働くには、マンションの管理事務に関する業務に2年以上従事している必要があります。

IT業界への転職におすすめの資格

近年成長が著しいIT業界への転職では、どのような資格を取得するといいのでしょうか。
エンジニアに限らず、IT業界の営業などでも知識を得るために取っておくと便利な資格も存在しますので、職種に限らずどのような資格があるのかは理解しておいて損はありません。

本項では総合的におすすめの資格を紹介していきます。

ITパスポート

資格の概要	IT業界全般の基礎知識を認定する国家資格です。また、経営や法務、マネジメントなど、ビジネスの基礎知識も学べる点が魅力となっています。試験はITに関連する3つの分野からそれぞれ3割以上の得点を取り、かつ総合して6割以上の得点が必要です。
目安の勉強時間	約100～150時間
受験料	7,500円（税込）
勉強にかかる費用	約10,000～30,000円
難易度（★1〜5で表現）	★

情報技術が進む現代では、どんな業界であっても一定のITの基礎知識やスキルが求められます。
ITパスポートとは、ビジネスにも役立つIT関連の基礎知識を得られるのが特徴です。

ITパスポート試験の難易度は、予備知識やIT関係の経験のありなしによって大きく異なります。
IT関連の国家資格のなかでは比較的取得しやすい資格ですが、初心者の場合は慣れるまで専門用語の壁にぶつかってしまうこともあるでしょう。
反対に、はじめから基本的な知識を持っている人であれば、それほど難しい資格ではありません。

ITパスポートは単体でも就職で有利になりますが、ほかの資格と組み合わせることでさらに強みとなるでしょう。
たとえば、事務職に就きたい場合は「簿記×ITパスポート」、また企業のシステムを管理する「情報セキュリティマネジメント×ITパスポート」など、ITパスポートの幅広い知識に専門性をプラスすることで、ほかの転職者との差別化が図れます。

ITパスポートの試験勉強は独学でも可能なので、まずITパスポートの取得を目指し、その後別の資格へとステップアップしていくのもおすすめです。
今後IT関連の業務に就きたい20代の方や、産休・育休中に取得し復職の際に活かしたい場合に受験を検討しましょう。

基本情報技術者

資格の概要	ITパスポート同様、IT関連の基礎知識に加え、経営やマネジメント、プログラミングの基礎知識があることを示す国家資格です。とくにITエンジニア職を目指す方から人気があります。
目安の勉強時間	約200時間
受験料	7,500円（税込）
勉強にかかる費用	約30,000～80,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★★

基本情報技術者は前述のITパスポートの試験と同じく、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施している国家試験です。
ITパスポートは文系や理系、業界問わず活かせるIT業界の基礎知識であるのに対し、基本情報技術者はIT関連の分野で、より専門的な活躍ができるレベルの知識が求められます。

出題範囲も広く深くなるため、ITパスポートよりも合格率は低く、難易度は高めになります。
経験や実績を重視するIT業界において、知識も備わっていることを証明できる資格となるため、同業者から一歩抜きんでるアピールポイントになるでしょう。

すでに転職先をIT業界に絞れている方や、同じ業界内の転職の際におすすめの資格です。

応用情報技術者

資格の概要	ITエンジニアとしての技術や管理能力、経営まで知識だけでなく応用する能力を証明する国家資格です。取得した方の多くは企業の中枢で活躍します。試験は選択式で答える午前試験と、記述で答える午後試験に分かれ、合格するには高度な知識とスキルが必要です。
目安の勉強時間	約200時間（基礎知識あり）～500時間（基礎知識なし）
受験料	5,700円（税込）
勉強にかかる費用	約30,000～120,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★★★

応用情報技術者は、IT企業の中枢で会社を支えるシステム開発を担ったり、後輩を育成したりと、リーダー職を担う職業です。
テキストから学ぶ知識だけでなく、実務経験から身に付けた応用力も必要とするため、初心者が独学で取得するにはかなり難易度が高いでしょう。
ITパスポートや応用情報技術者よりも試験の合格率は低い傾向にあります。

ITエンジニアのなかでも、マネージャー職を目指す方や役職を得たい方にぴったりの資格です。
年齢が若いうちに目指すのもよいですが、しっかりとIT業界で知識とスキルを得た30〜40代の方のキャリアアップとして取得を目指すのをおすすめします。

応用情報技術者の資格を取得することで、一定の経営能力やマネジメント能力が身に付くため、収入アップを目指して他業種から転職することも可能です。
その場合は、独学ではなく通信講座などを利用しながら、しっかりと準備して臨みましょう。

建築・建設業への転職におすすめの資格

建築や建設業界から人の生活を支える技術職のなかから、おすすめの資格をご紹介します。
ほかの業界と比べ比較的難易度が高い傾向がありますが、有資格者だけが担える業務も多いので、転職でキャリアアップやスキルアップしたい方は要チェックです。

危険物取扱者

資格の概要	消防法で定められた危険物を扱うために必要な国家資格です。試験は甲種、乙種、丙種の3種類に分けられており、試験内容や扱える危険物がそれぞれ異なります。
目安の勉強時間	甲種：約80時間乙種：約60時間丙種：約30時間
受験料	甲種：6,600円（税込）乙種：4,600円（税込）丙種：3,700円（税込）
勉強にかかる費用	約5,000円～40,000円
難易度（★1〜5で表現）	甲種：★★★ 乙種・丙種：★

危険物取扱者は、危険物を安全に正しく取り扱えることが認められた国家資格です。
消防法に定められた危険物は第1類から第6類までに分けられ、主に火災発生や延焼のリスク、消化困難な可能性の高いものを指しています。
身近なものでいえば、給油スタンドでのガソリンや灯油、化粧品開発メーカーでもアルコールやオイルなどが危険物に該当する物質です。

3種類ある資格は、試験内容や難易度のほかに、扱える危険物の種類が異なります。
甲種は化学に関連した学科の卒業や、一部の乙種の免状取得が条件となり受験するまでのハードルが高めです。

ほかの業種からの転職なら、受験資格の制限がない乙種か丙種からの取得がよいでしょう。

なかでも人気なのは、馴染みのあるものを扱える乙種の資格です。
ガソリンスタンドやタンクローリーの運転手など就職先の幅も広く、試験の難易度もそこまで高くないことから40～50代の資格取得としてもおすすめです。

建築士

資格の概要	建築法に沿って、建築物の設計や工事を行う国家資格です。一級建築士、二級建築士、木族建築士の3種類に分類され、それぞれ免許の発行元や設計できる建物の大きさ、構造などが異なります。
目安の勉強時間	一級建築士：約1,000時間二級建築士：約700時間木造建築士：約400時間
受験料	一級建築士：17,000円二級建築士：18,500円木造建築士：18,500円（※事務手数料が別途必要）
勉強にかかる費用	一級建築士：約200,000円～1,000,000円二級建築士：約100,000円～500,000円
難易度（★1〜5で表現）	一級建築士：★★★★★ 二級建築士：★★★★

建築士は設計事務所や工事などを請け負うゼネコン、ハウスメーカーや工務店など、建築に関連する企業で働く職業です。
どんな建築物にするのか予算や構造を発注元と相談し、設計したものをもとに現場で指揮や監督業務を行います。

一級建築士の設計する建物には制限がなく、病院や公共施設など、大規模な建造物に携わることも可能です。
二級建築士も定められた建築物の高さや面積などの制限を超えなければ、多くの建築物の設計に携われます。しかし実際には、ハウスメーカーや工務店で住宅の設計を担っているのが一般的です。

建築士試験の合格率は一級建築士で10％ほど、二級建築士で25％程度となっています。
専門性の高い分野を網羅しなければならず、合格するまでは長期的に勉強期間を設ける必要があるでしょう。

なお、令和2年に法改正が行われ、建築士の受験資格が緩和されました。
以前は「大学や工業高校で指定科目を必要単位数履修すること」や「数年間の実務経験」が必要とされていましたが、その部分が改正されています。

参考：建築士法の改正について｜合格を目指すなら日建学院
https://www.ksknet.co.jp/nikken/guidance/architect/qualification/index.aspx

ただ、以前よりも受けやすくなっただけであり、大学などで専門的な知識に関する講義を受ける必要はあるため、未経験からいきなり受験することはできません。
また、資格を得たのちに実務を経て「免許」を登録する形であるため、どちらにせよ数年単位で挑む資格となっています。

難易度は高いものの、建築士の資格は挑戦するメリットも大きいのが特徴です。
建築士は建築業界に欠かせない業種であるにも関わらず、近年高齢化が進んでいるため、若い人材の需要が高まっています。
年収アップも十分期待できる資格であるため、建物のデザインやクリエイティブな業界に興味のある方は目指してみるのも選択肢のひとつです。

電気主任技術者

資格の概要	工場や施設の電気設備の点検や管理、故障対応などを行うために必要な国家資格です。扱える電圧の違いによって3種類の資格に分けられていますが、一番難易度の低い第三種ですら合格率10％となっており難関資格といえるでしょう。
目安の勉強時間	第一種：約2,000時間第二種：約1,500時間第三種：約1,000時間
受験料	第一種：インターネット13,800円、郵便14,200円第二種：インターネット13,800円、郵便14,200円第三種：インターネット7,700円、郵便8,100円
勉強にかかる費用	約15,000～150,000円
難易度（★1〜5で表現）	第一種：★★★★★ 第二種：★★★★ 第三種：★★★★

電気主任技術者の主な仕事内容は、建物に備わっている電気設備の定期点検です。
建物の屋外や電気室に置かれた電気設備を操作して年次点検や月次点検を行います。

最難関である第一種の資格があれば、すべての事業用電気工作物の業務に携われます。
しかし、専門性の高い問題がかなり幅広く出題されるため、第一種の資格試験を基本的な知識なしに突破するのは困難です。
はじめは年2回実施している第三種からの合格を目指しましょう。

合格までの道のりは長く険しいですが、人々が安全な生活を送るために欠かせない、やりがいのある職業です。
有資格者になれば就職先が広がることはもちろん、好待遇での就職も期待できます。
高収入を狙いやすいのは第二種や第一種ですが、第三種の取得を経てからスキルアップをしていくルートもおすすめです。

別業界で働きながら電気主任技術者を目指すなら、長期的な目線で計画を立て試験勉強に取り組んでいく必要があります。
若いうちから建設関係の技術者を目指すなら、目標に掲げても損のない資格です。

独学可能！業界問わず活かせる資格

「どの資格を選んでいいか分からない」「お金をかけずに就職に有利な資格を取りたい」という方には、独学で取得できて幅広い業界にアピールできる資格をご紹介します。

業務で使用するオフィスソフトや経理や語学など、部署によってはより活用できる資格になり、受験資格も特に定められていないので誰でも受験しやすくなっています。

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）

資格の概要	マイクロソフトオフィス製品を使うための基本的なスキルがあることを示す資格です。 Word、Excel、PowerPointなど一般企業で日常的に使われている製品の使い方が出題されます。
目安の勉強時間	一般レベル：約20～80時間上級レベル：約50～100時間 ※PCの熟練度によって異なる
受験料	一般レベル：10,780円（税込）上級レベル：12,980円（税込）
勉強にかかる費用	参考書：約2,500～4,000円通信講座：約15,000円～100,000円
難易度（★1〜5で表現）	★〜★★

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）の資格は、WordやExcelを中心としたビジネスシーンで役立つパソコンスキルを持っている方に認定される資格です。
出題されるスキルの難易度別に、一般レベルと上級レベルに分かれています。

一般レベルの試験内容は、グラフ作成やワークシートの作成など、多くのオフィスで実際に活用するスキルばかりです。
有資格者となることでデスクワークの即戦力になれることがアピールできるでしょう。

高度なスキルを証明したい方は、使用頻度の少ないツール使用も求められる上級レベル（エキスパート）の資格取得もおすすめです。
さまざまな仕様を使ったデータ処理や、組織を想定した管理方法など、より高度な問題が出題されます。

マイクロソフトオフィススペシャリストは受験料があまりかからず、独学での勉強も可能です。
パソコンの操作に慣れている方なら、すぐに試験に臨めるでしょう。

IT関連の業界に興味を持っているけれど、エンジニアは敷居が高いと感じている方にもおすすめです。

日商簿記（2級）

資格の概要	企業経営の記録について計算や管理を行い、経営状態や財政状況を明らかにするスキルを証明する技能検定資格です。 2級検定は年3回開催されており、「商業簿記」「工業簿記」の2つの試験科目があります。
目安の勉強時間	約300時間
受験料	4,720円（税込） ※2級の場合
勉強にかかる費用	参考書：約1,000円～2,500円通信講座：約10,000円～70,000円
難易度（★1〜5で表現）	2級：★★★

企業の経理や会計知識が身につき、基礎的な経営管理ができる簿記は、男女問わず人気の資格です。
とくに事務職や経理職への転職では、有資格者の方が就活で評価されやすくなるでしょう。推薦入学や就活にも有利であることから、毎年多くの学生も受験しています。

いくつかある簿記検定のなかでも、もっとも知名度が高いのが日商簿記です。
難易度別に4種類（1級、2級、3級、初級）に分けられ、一般的に2級以上が転職時にプラス評価となります。
合格率は実施される試験ごとにばらつきが大きいですが、おおむね25％程度が平均です。

お金の流れを読み取り、経営の目線を持って管理できるスキルは転職はもちろん実生活にも役立つでしょう。
仕事終わりに少しずつ勉強を進めたり、主婦のかたわら検定を受けたりしながら、自分で起業する際や家計管理などにも活かす方が増えています。
定年間近の方が老後の生活の見直しのために検定をうけてみるのもいいですね。

簿記のスキル自体にメリットが大きいことに加え、認定後は別の資格との組合せてダブルライセンスも可能です。
ファイナンシャルプランナーや税理士など相性のよい資格との組合せで自分の強みをより確実なものにしていけるでしょう。
将来のキャリアアップの足がかりとして検定を受けるのもおすすめです。

TOEIC

資格の概要	一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)が主催しており、英語のコミュニケーション能力を示す世界共通の資格です。合否ではなく、採点方式なのが大きな特徴です。試験の開催日が多く、好きなタイミングで受けることができます。
目安の勉強時間	約500～900時間（※元の英語力によって異なる）
受験料	7,810円（税込）
勉強にかかる費用	参考書：約1,500円～3,000円通信講座：約20,000円～50,000円
難易度（★1〜5で表現）	700点目標の場合：★★★

世界共通の資格であるTOEICの試験は、英語力を正確に把握できる目安として採用基準としている企業も多い資格試験です。
合否ではなくスコアを示す資格となっており、就職で有利に働くと言われているのは一般的に700点以上です。

誰でも気軽に受験できる一方、多くの方が受けているため、就活時にアピールできるほどのスコアを取るにはある程度しっかりと勉強する必要があります。
実践的な英語力が求められるため、出題範囲をすべてカバーするのは難しく、いかに試験の傾向や効率よく勉強できるかがカギとなるでしょう。

受講料や勉強にかかる費用を比較的抑えられるため、学生や育休中の主婦の方を始め、年代問わず気軽に挑戦できます。
受験回数に制限はないため、自分の実力を知るために何度も受験を試みることも可能です。

グローバル社会となり、どの業界でも英語でのコミュニケーション力は必要とされています。
とくに、メーカーや商社、ホテルなど海外の人とのかかわりが増える分野への転職を考えている方は、高得点を目指すのが良いでしょう。

ビジネス実務法務検定Ⓡ（2級）

資格の概要	ビジネスシーンにおけるあらゆる職種で必要になる法務の知識を持っていると証明できる資格です。契約書を取り交わす機会の多い会社・部署であれば、特に有用です。
目安の勉強時間	約80時間
受験料	7,700円（税込）
勉強にかかる費用	参考書：約2,000～5,000円通信講座：約15,000～50,000円
難易度（★1〜5で表現）	★★

ビジネス実務法務検定Ⓡとは、幅広い業務の法律に関する知識を持っていることを示す資格です。
求められる専門性や出題範囲に応じて3種類（1級、2級、3級）の資格があります。一般よりも高いスキルを持ち、就活や転職の際にプラス評価となるのは2級以上の資格です。

有資格者だけが独占できる業務はありませんが、法務について熟知する人材がいることは企業にとって大きな強みになります。
たとえば、契約内容の不備に気付ければ、リスクを回避することも可能です。
企業間のトラブルになりかけているときには、いち早く察知し、自社が不利益にならないよう回避することもできるでしょう。

ビジネス実務法務検定Ⓡで得られる知識やスキルは、企業の不利益を防ぐだけでなく、自分の私生活でのトラブル回避にも役立ちます。
難易度は比較的優しく、テキストも豊富な種類が販売されているため、独学での取得も可能です。

広い分野における法律を学べるため、純粋に法律の知識を得たい若い方はもちろん、管理職や管理職候補の方にもおすすめします。
会社と従業員を守るための基礎知識が学べるでしょう。

転職の場合は、いつか法務に関する仕事がしたい方、法務の基礎から学び直したい方は試験に臨んでみてはいかがでしょうか。